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財市場編集

IS曲線の背景を説明

消費編集

……ケインズの消費関数、相対所得仮説、恒常所得仮説、流動資産仮説、ライフ・サイクル仮説

  • ケインズの消費関数C=C0+cY……(3・1・1)は、クズネッツらの実証研究の結果と矛盾する。
    • 第1の矛盾 平均消費性向average propensity to consume APCとの矛盾。
APC=C/Yは長期にはほぼ一定。しかし式(3・1・1)の両辺を生産量Yで割ると
C/Y=C0/Y+c
となり、Yが増えていくと平均消費性向は低下することになるが、これが実証研究結果と一致しない。
    • 第2の矛盾 ある時期を説明する消費関数が、他の時期には適合しない。短期消費関数は変化する。
  • 消費関数論争…次の3つを矛盾なく説明する理論を構築すること
    1. 短期の限界消費性向(短期消費関数の傾き)が、長期の限界消費性向より小さいこと 短期<長期
    2. 長期には、限界消費性向と平均消費性向が等しくなること
    3. 消費関数が時間とともに上方にシフトすること

例題3.1 恒常所得編集

Y=C+I+G

C=0.9Yp ……長期(Yp=Y=Y_のとき)の限界消費性向dC/dYp=0.9   

Yp=2/3Y+1/3Y_(前期) ……短期(Yのとき)の限界消費性向dC/dY=2/3<dC/dYp


政府購入が国民所得に与える短期と長期の効果の違い(ただし投資は一定)


条件式を代入して

Y=0.9(2/3Y+1/3Y_)+I+G


 =0.6Y+0.3Y_1+I+G

∴0.4Y=0.3Y_1+I+G

これを全微分(Y,Y_,Gで/Iは今の場合定数)すると

0.4dY=0.3dY_1+dG

∴dY=0.75dY_1+2.5dG

この式を使って、毎期のdY(国民所得の増加分=経済成長率)を計算することができる。

第0期 dY_1=0   & dG=1 →dY=2.5dG=2.5……短期の効果dY=2.5dG

第1期 dY_1=2.5 & dG=0 →dY=0.75×2.5+2.5×0=0.75×2.5

第2期 dY_1=0.75×2.5 & dG=0 →dY=0.75^2×2.5


長期(Y=Y_1のとき)の効果

  dY=2・5×(1/1−0.75)dG=2.5/0.25dG=10dG


投資編集

  • 投資の限界効率
  • 古典派の投資理論
  • 加速度原理
  • 資本ストック調整原理
  • 調整費用理論
  • q理論

補論3.1 1次同次の生産関数編集

補論3.2 定係数線形同次2階差分方程式編集


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